かつて日本で携帯電話サービスを展開していた「Vodafone(ボーダフォン)」。
現在ではその名前を見かけなくなりましたが、携帯電話事業そのものがなくなったわけではありません。
2006年、英国のVodafone Groupが日本事業をソフトバンク側へ売却し、
同年10月1日に携帯電話ブランドが「SoftBank」へ変更されました。
売却前には端末の競争力や契約数の伸び悩みといった課題があり、
英国本社も長期的な投資収益の見通しなどを売却判断の理由として説明しています。
その背景には、J-PHONE時代から続く事業の変化と、
ソフトバンクによる買収後のブランド転換がありました。
【結論】
- 終了時期: 2006年10月1日に、日本国内のVodafoneブランドがSoftBankへ変更された。
- 終了形態: 携帯電話事業の廃止ではなく、事業売却に伴うブランド変更。
- 消えた理由・背景: 英国Vodafone Groupは、日本市場での競争上の地位、長期的な投資収益の見通し、
ソフトバンクからの買収提案などを考慮して日本事業を売却した。 - その後: 携帯電話事業はソフトバンクに引き継がれ、
旧ボーダフォン株式会社の法人の系譜も現在のソフトバンク株式会社へ続いている。
年表で見るVodafoneの出来事
| 年月 | 出来事 |
|---|---|
| 1994年 | 東京デジタルホンが携帯電話サービスを開始 |
| 1999年10月 | デジタルホン・デジタルツーカー各社がJ-フォンへ社名変更 |
| 2001年10月 | J-フォングループが英国Vodafone Group傘下に入る |
| 2003年10月 | J-PHONEからVodafoneへブランド変更 |
| 2005年 | 3G端末の課題を認め、日本向けの商品開発を強化する方針を表明 |
| 2006年3月17日 | Vodafone Groupが日本事業の売却を発表 |
| 2006年4月27日 | ソフトバンク側が買収を完了 |
| 2006年8月 | SoftBankへの店舗・ブランド切り替えが進む |
| 2006年10月1日 | VodafoneからSoftBankへブランド変更 |
| 2015年 | 通信関連会社の合併と商号変更を経て、現在のソフトバンク株式会社となる |
Vodafoneはどんな携帯電話ブランドだった?
J-PHONEからVodafoneへ変わった経緯
Vodafoneの前身は、1990年代から日本で携帯電話サービスを展開していた、
デジタルホンやデジタルツーカーの各社です。
1994年に東京デジタルホンが携帯電話サービスを開始し、その後、各地域へと事業が広がりました。
1999年には各社がJ-フォンへ社名を変更し、「J-PHONE」の名称で知られるようになります。
2001年10月、J-フォングループは英国の大手通信会社Vodafone Groupの傘下に入りました。
ただし、この時点ではまだJ-PHONEの名称が使われています。
実際に商号とブランドがVodafoneへ変更されたのは2003年10月のことでした。
そう、日本のVodafoneは、
すでに国内で展開されていたJ-PHONEの携帯電話事業を引き継いだブランドだったのです。
写メールやVodafone live!など、当時の特徴
J-PHONE時代を代表するサービスの一つが「写メール」です。
2000年にはカメラ付き携帯電話「J-SH04」が発売され、
撮影した写真をメールで送るサービスが展開されました。
これはVodafoneへのブランド変更前から提供されていたサービスです。
Vodafone時代には、携帯電話向けインターネットサービス「Vodafone live!」も提供され、
携帯電話からインターネット上のコンテンツや各種サービスを利用できました。
また、海外で携帯電話を利用できる国際ローミングサービスも展開していました。
第3世代携帯電話(3G)にも力を入れ、対応する端末やサービスを拡充しています。
料金サービスの面では、2005年11月に始まった「LOVE定額」というのがありました。
これは指定した相手との国内通話やメールを定額で利用できるサービスです。
こうしたサービスを提供していたVodafoneは、国内第3位の携帯電話会社でした。
SoftBankへのブランド変更直前となる2006年9月末には、累計契約数が約1,530万件に達していました。
Vodafoneが日本から消えるまで
3G端末の課題と契約数の動き
全国規模の携帯電話事業を展開していたVodafoneですが、
2005年ごろには事業上の課題も表面化していました。
その一つが、3G端末の競争力です。
実はVodafoneは世界共通仕様の端末を投入していたのですが、
日本の利用者が求める操作性などに十分対応できていない面があったのです。
とはいえ、当時のボーダフォン経営陣もこうした問題を認め、
日本市場に合った端末開発を強化する方針であることを、
2005年4月にITmediaが報じています。
契約数にも厳しい動きが見られました。
公式のファクトシートによれば、2005年4月には約3万9,500件、
5月には約3万9,900件の月間純減を記録しています。
ですが、その後は回復の動きも見られ、2005年6月には純増に転じ、
2006年3月には約6万3,400件の純増となりました。
売却前には事業改善への取り組みが続いており、
英国Vodafone Groupも2006年3月の売却発表の際、
直近数カ月の日本事業の業績が改善していたことを認めています。
英国Vodafone Groupが日本事業の売却を決めた理由
2006年3月17日。
Vodafone Groupは日本の携帯電話事業をソフトバンク側へ売却することで合意したと発表しました。
この発表で、当時の最高経営責任者(CEO)アルン・サリン氏は、
売却を決めた理由について以下のように主な理由を説明しています。
- 日本市場における競争上の地位
- 長期的に高い投資収益を得られる見通しの低下
- ソフトバンクからの魅力的な買収提案
また、Vodafone Groupは、強固な市場地位を築ける地域に経営資源を投じるという方針も示しています。
日本事業では直近の業績が改善していたとはいえ、
長期的な収益の見通しなどを踏まえて売却を判断したということです。
当時の決算資料でも、日本事業の状況を確認できます。
2006年3月期には、前年度と比べて売上高や調整後営業利益が減少する一方、期末の契約数は微増していました。
ソフトバンクによる買収とブランド変更の決定
買い手となったソフトバンクにとって、
Vodafoneの買収は携帯電話事業へ本格的に参入するための大きな動きでした。
当時のソフトバンクは、固定通信やブロードバンド事業を展開していました。
2006年3月17日の公式発表では、そこに携帯電話事業を加え、
Yahoo! JAPANのコンテンツやサービスとも連携させる方針を示しています。
2006年4月27日、ソフトバンク側はVodafoneの買収手続きを完了しました。
そして5月18日、
同年10月1日付でボーダフォン株式会社の商号を「ソフトバンクモバイル株式会社」へ変更し、
携帯電話ブランドも「SoftBank」に統一することを発表しました。
ソフトバンク側は、グループとしての一体性を明確にし、
各事業の相乗効果を生かすことをブランド変更の目的としています。
また、買収後も従来のサービスは継続する方針が示されていました。
ソフトバンクは2006年4月の段階で、LOVE定額や家族通話定額、
ハッピーボーナスなどを継続して提供すると発表しています。
既存の店舗やアフターサービスについても、維持・強化を進めるとしていました。
店舗やサービスは段階的にSoftBankへ変わった
SoftBankへのブランド変更は、正式な変更日である2006年10月1日より前から進められていました。
同年8月15日には新しいSoftBankのブランドロゴが発表され、
店舗や携帯電話端末への段階的な導入が案内されています。
ソフトバンクニュースの当時の記録によると、
8月26日には「ソフトバンク六本木」がリニューアルオープンし、
8月末時点で全国430店舗の切り替えが終了していました。
サービス名にも変化があり、Vodafone時代に使われていた「Vodafone live!」のポータルサイトは、
「Yahoo!ケータイ」へ名称を変更する方針が発表されました。
このように、店舗の看板に加え、携帯電話のサービス名や画面上の表示についても、
SoftBankへの切り替えが進められました。
そして2006年10月1日。
ボーダフォン株式会社はソフトバンクモバイル株式会社へ商号を変更し、
日本国内の携帯電話ブランドも正式にSoftBankとなりました。
なお、全国の店舗がすべて同日に切り替わったわけではありません。
店舗の変更作業は、それ以前から段階的に行われていました。
Vodafoneが消えた後はどうなった?
携帯電話事業は現在のソフトバンクへ引き継がれた
VodafoneからSoftBankへのブランド変更後も、携帯電話事業は継続されました。
2006年10月に商号を変更したソフトバンクモバイル株式会社は、
その後も国内で携帯電話サービスを展開していきます。
2015年4月1日には、ソフトバンクBB株式会社、ソフトバンクテレコム株式会社、
そしてワイモバイル株式会社の3社を吸収合併しました。
このとき存続会社となったのが、
旧ボーダフォン株式会社の系譜に当たるソフトバンクモバイル株式会社です。
さらに同年7月1日には、商号を「ソフトバンク株式会社」へ変更し、現在に至っています。
なお、2004年にも旧ボーダフォン株式会社とボーダフォンホールディングス株式会社の合併が行われています。
そのため、J-PHONE時代から現在まで、
登記上まったく同じ法人が社名だけを変更してきたわけではありません。
こうした法人再編を経ながらも、携帯電話事業はVodafoneからSoftBankへと受け継がれてきました。
また、英国のVodafone Group自体も消滅していません。
日本の携帯電話事業は売却しましたが、現在も海外で通信事業を展開しています。
旧Vodafoneのメールアドレスなど、引き継がれたもの
Vodafoneの名前が消えた後も、利用者向けの仕組みには引き継がれたものがあります。
その一つが、携帯電話のメールアドレスです。
SoftBankへのブランド変更に際し、従来のvodafone.ne.jpを含むメールアドレスについては、
既存利用者が継続して使用できるようにする方針が示されました。
現在のソフトバンク公式FAQでも、旧Vodafoneのメールドメインについて継続利用が案内されています。
なお、新たに旧ドメインのメールアドレスを取得できるわけではありません。
LOVE定額などの既存サービスについても、買収直後には継続提供の方針が発表されていました。
(今はもうありません)
Vodafoneのブランド名は日本の携帯電話市場から姿を消しましたが、
かつての事業は現在のソフトバンクにつながり、旧ブランドの名前もメールアドレスなどに残っています。
FAQで要点整理
ここまでの流れをFAQ形式でまとめていきます。
- Vodafone(ボーダフォン)はどんな携帯電話会社だった?
-
英国Vodafone Groupが日本で展開していた携帯電話ブランドです。
J-PHONEを前身とし、2003年にVodafoneへ変更されました。
写メールやVodafone live!などのサービスを提供し、
2006年9月末には約1,530万件の契約がありました。 - Vodafoneはなぜ日本から撤退したの?
-
英国Vodafone Groupが2006年に日本の携帯電話事業をソフトバンク側へ売却したためです。
Vodafone Groupは、競争上の地位、長期的な投資収益の見通し、
買収提案などを売却判断の理由としています。
その後、ソフトバンク側が自社ブランドへ変更しました。 - VodafoneはいつSoftBankに変わった?
-
2006年10月1日です。
ソフトバンク側による買収は同年4月27日に完了しており、
店舗やサービス名の切り替えも正式なブランド変更日より前から段階的に進められていました。 - Vodafoneは倒産したの?
-
日本のVodafoneは倒産によって消えたわけではありません。
英国Vodafone Groupが日本事業を売却し、国内の運営会社が商号を変更したものです。
携帯電話事業と運営会社の系譜は、現在のソフトバンク株式会社へ続いています。
- Vodafoneは現在も残っている?
-
日本の携帯電話ブランドはSoftBankに変わりましたが、事業は現在も引き継がれています。
旧Vodafoneのメールドメインも条件付きで継続利用が案内されており、
英国Vodafone Group自体も海外で事業を続けています。
流れを図解化

あとがき
Vodafoneといえば、炎のような赤いマークが印象に残っています。
今でもあのマークを見ると、ボーダフォンという名前をすぐに思い出します。
もともとJ-PHONEだったことは知っていましたが(J-PHONEを使っていたので)、
Vodafoneがイギリスの会社だったことは今回初めて知りました。
当時は単に携帯電話会社の名前が変わったくらいに思っていましたが、
背景には海外企業による買収や日本事業の売却など、さまざまな動きがあったんですね。
何気なく見ていた携帯電話のブランドにも、こうした歴史があるのは興味深いものです。
出典・参考資料
一次資料
- SALE OF VODAFONE JAPAN — £6 BILLION RETURN OF CASH — Vodafone Group Plc、2006年3月17日。
- ボーダフォンジャパンの売却と60億ポンドの株主還元の実施について — Vodafone Group Plc、原発表2006年3月17日。売却発表の日本語訳。
- ボーダフォン株式会社の買収およびヤフー株式会社との携帯電話事業に関する業務提携について — ソフトバンク株式会社(当時)、2006年3月17日。
- ボーダフォン買収完了に関するお知らせ — ソフトバンク株式会社(当時)、2006年4月27日。
- お客さま第一主義の継続 — ソフトバンクグループ、2006年4月14日。
- ボーダフォン株式会社の商号変更について — ソフトバンク株式会社(当時)、2006年5月18日。
- VODAFONE ANNOUNCES RESULTS FOR THE YEAR ENDED 31 MARCH 2006 — Vodafone Group Plc、2006年5月30日。
- ポータルサイト名称が「Yahoo!ケータイ」に — ボーダフォン株式会社、2006年7月27日。
- 新ブランドロゴマークの導入について — ボーダフォン株式会社、2006年8月15日。
- ソフトバンクモバイル・ファクトシート 2006年10月版 — ソフトバンクモバイル株式会社、2006年10月版。
- 沿革 — ソフトバンク株式会社、公開日記載なし。
- 合併に伴う新会社発足と人事について — ソフトバンクモバイル株式会社、2015年4月1日。
- 商号変更について — ソフトバンクグループ株式会社・ソフトバンク株式会社、2015年7月1日。
- 以前のドメインは今後も利用できますか? — ソフトバンク株式会社、公開日記載なし。
- Where we operate — Vodafone Group Plc、公開日記載なし。
- 「ソフトバンク六本木」オープニングセレモニー開催 — ソフトバンクニュース、2006年8月31日。2006年8月の六本木店の切り替えと全国430店舗の状況。(URL未記録)
- ボーダフォン・ファクトシート2006年4月号 — ボーダフォン株式会社、2006年4月号。2005年の月間契約純増減。(URL未記録)
二次資料
- 3G端末の失敗認め、“日本向け”に立ち返るボーダフォン — ITmedia、2005年4月18日。
※URL未記録の資料:「ソフトバンク六本木」オープニングセレモニー開催(ソフトバンクニュース、2006年8月31日)、ボーダフォン・ファクトシート2006年4月号。
